ライフプランセミナー、FP相談、マネーセミナー、ライフプラン診断

• 主催は組合・共済会から人事へ
• 入社２年次、５年次等、若年層への導入
• 従業員の借金問題等を起因とした不祥事の未然防止等コンプライアンス対策
• 財形貯蓄の加入率、平均積立額のアップを目的とした新入社員研修（社員の健全な財産形成）
• 雇用延長に伴う社内制度説明会との組み合わせや仕事のモチベーション維持を目的とした講義
• 「退職後の生きがいも大切だけど、退職後の生活に向けた収支改善に必要な実践的情報も欲しい」との声が増加。→マネープランの比重が増える
• 確定拠出年金の継続教育も兼ねたカリキュラム
• 会社の福利厚生制度の周知・活用
• ワークライフバランスの導入・促進も兼ねて

人事院、衆議院、参議院、内閣府、国土交通省、国税庁（eラーニング）、ＮＴＴデータ、NTTドコモ、ＮＴＴグループ各社、バンダイナムコ、日本コムシス、高砂香料、東芝、ニコン、関電工、西友、TOPPANグループ、日本ハム、メイテック、ＪＴＢ、日東電工、パナソニックマーケティングジャパン、日本貸金業協会、メルテックス、日本フルハップ、東芝プラント、ヤマトシステム開発、清水建設、伊藤忠エネクス、ＡＳＴＩ、日本貿易振興機構（ジェトロ）、国際協力機構（ＪＩＣＡ）、製品評価技術基盤機構（ＮＩＴＥ）、海洋研究開発機構（ＪＡＭＳＴＥＣ），理化学研究所、神奈川県庁、横浜市、埼玉県庁、千葉県庁、群馬県庁、滋賀県庁、相模原市役所、公立学校共済組合各支部、他多数

（敬称略：会社、労働組合、共済会等含む）